タスク管理に使えそうなツール

タスク管理というと、システム開発で気軽に使えるものとしては、チケットベースで管理するRedmineやtrac、工程の進捗を可視化してマネージャーが管理するならMicrosoftProject、はたまたツールを使わずにエクセルで管理する、といったものが挙げられます。いずれの手段でも、メンテナンスが漏れたりとか管理が手間といった課題が発生してしまうような感じがしますが、より管理が行いやすいツールとして最近だとかんばん方式のものが、使われていたりします。

その代表格のツールが、Trelloになります。下記の記事の通り、Trelloでは作成したタスクの作成やステータス管理が手軽に、分かりやすくできる工夫がされています。

【2000万人が利用するToDo管理サービス「Trello」でタスクをスマートに管理するワザ】

http://diamond.jp/articles/-/145136?display=b

そんなTrelloは、昨年末に本格的に日本に参入したとのことで、他システム連携の強化なども行うそうです。あと、今はJiraで有名なアトラシアンが買収してサービスの運営をしているようですね。

【タスク管理ツール「Trello」が日本市場に正式参入--本格展開は"長年のゴール”】

https://japan.cnet.com/article/35110455/

MicrosoftでもPlannnerという似たようなツールを出しています。会社などでOffice365を利用しているのであれば、使ってみてもよいかもですね。

【第15回　Microsoft Plannerを使いこなす】

http://tech.nikkeibp.co.jp/it/atclact/active/15/090300101/092600015/?ST=successsmart

裁量労働制について今更考えてみる

今年に入って政府の文書改ざん問題が、種々報道されていますが、今回は少し前に話題になった裁量労働制について取り上げてみたいと思います。事の発端は政府が出す法案の審議の際に、裁量労働制を導入すると労働時間が短くなる、との主張が政府からされたのですが、後々データちゃんと集めてみると実はそんなことはないのではないか、という指摘がされたものとなります。

【捏造の次はデータ隠し！厚労省が「裁量労働制のほうが労働時間が長くなる」という“不都合なデータ”を隠蔽】

http://lite-ra.com/i/2018/02/post-3819.html

この件に関するニュースを見ると、そもそも裁量労働制とは何かというのが、あまり語られていないことが多いので、まずは概要を下記の記事にて確認。

【「裁量労働制について」】

https://www.jmsc.co.jp/knowhow/column/no9.html

裁量労働制では、労働時間はあくまで事前に取り決めた「みなし労働時間」がベースになるので、実際の労働時間の長短は給与へは基本的には反映されません。この制度は、労働時間＝成果と必ずしもならないような職種で導入されます。

さて、この裁量労働制を議論する際に最も気を付けなければならない点は、労働者に本当に「裁量」が与えられているかどうか。下記の記事で指摘されている通り、裁量労働制が導入されている職場において時間が自分では決められない仕事がままある、というのはなんとなく共感できます。

【裁量労働制のどこがウソなのか？】

https://www.newsweekjapan.jp/reizei/2018/02/post-976.php

そうなると、そもそも制度ではなくそれを運用する会社側に問題があるのではって思ってしまうのですが、時間以外に何をもって成果を評価すればよいのかは難しい問題です。その観点で考えると、働き方と評価方法はセットで考えなければいけないということが、下記の記事に書かれています。

【｢裁量労働制｣批判だけしても何も解決しない】

https://toyokeizai.net/articles/-/210374

データの見える化について考えてみる

本ブログでも以前に取り上げたように、最近ではBIツールも色々出て来て、データの見える化というのがさけばれています。

http://toaruit.hatenablog.com/entry/2017/12/09/164458

ただ、やみくもにいろいろなことをデータであわらすのではなく、そこに目的や意図がないと、効果も出にくいのではと感じています。そもそもの「見える化」という取り組みも、製造現場で発生している問題を可視化するための手段であり、製造現場の状況を事細かに見せることが、目的ではありません。

【第08回 “見える化”が現場を変える！人と機械を融合させる工場工程の見える化の取り組み】

http://www.fujitsu.com/jp/group/fjm/mikata/column/fjm-topics2/008.html

では、データの見える化はどうかというと基本的には製造現場と同じで、問題意識等なく単純に自明なことを可視化するだけでは、中々微妙かと。下記の記事はサッカーを例とした記事ですが、いろいろな指標を集めたり組み合わせたりして何が勝敗を分ける要因となっているか、探しだすようなデータの使い方が紹介されています。

【「仮説を立てろ」はウソ！　データ分析のプロはこう見る　西内啓×久永啓】

https://victorysportsnews.com/articles/6197/original

真の意味でのERPを目指すWorkDay

以前に本ブログでERPの役割は何か、ということを取り上げましたが、

http://toaruit.hatenablog.com/entry/2016/03/23/001353

ERPというと企業の基幹システム、という位置付けがまだ大勢と思います。

そんな中で、この役割に適したアプリケーションを提供しているのが、WorkDayです。WorkDayは企業の人事管理を起点に財務データの機能をアペンドするという、人という企業の資源にフォーカスしたものとなります。

【Workdayが新機能「Workday プリズム アナリティクス」と企業データ活用サービスを発表】

https://bizzine.jp/article/detail/2528

特長としてはSaaSであるので常に最新のバージョンを使えるというのと、各種指標を他社比較できるという点。クラウドならではの、利点を活かしています。

【企業の人事、会計のところを掌握するSaaSで成長するWorkdayの次なる戦略】

https://enterprisezine.jp/dbonline/detail/9914

すべての「学び」の前に鍛えるべきは、「教わる力」である。を読んでみて

つい先日、日本代表の交代が発表されました。いろいろと賛否はあるかと思いますが、本日が以前に本ブログで取り上げた元日本代表監督の岡田氏の「自分で考える」という記事についてから。

http://toaruit.hatenablog.com/entry/2016/04/03/015421

他の人が自分で考えられるようにする為に、教える側が工夫するべきことはもちろん様々あると思いますが、それだけで相手に伝わるかというと、そうでない場合もあるわけです。

ということで、以下の書籍です。下記の書籍は教える側でなく、教わる側にフォーカスして、学びの力を向上させるというものとなります。

すべての「学び」の前に鍛えるべきは、「教わる力」である。

 本の簡単な紹介は以下の記事にあります。大事なキーワードは「判断軸」。これが、あるのとないのとで教わったことが活かしていけるか、という点に関わってきます。

【『すべての「学び」の前に鍛えるべきは、「教わる力」である。』牧田幸裕著】

http://president.jp/articles/-/16647

サーバレス利用時の留意点

かなり前に本ブログで、サーバレスに関してすごく簡単にふれましたが、

http://toaruit.hatenablog.com/entry/2016/10/09/171551

その後、そこそこ利用されるケースは増えてきているように感じます。以下の記事のように、コストがかかる単位がイベントベースであり低負荷の時はコスト削減ができる点、またAPIが充実してきたというのが、採用される要因かと。

【サーバーレスが盛り上がる二つの事情】

http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/17/062000249/062000001/?ST=spleaf

ただ、メリットだけではなく導入にあたり留意点もあるわけで、下記のリクルートライフスタイルがサーバレスでバッチの処理を構築した時の事例が参考になります。

【商用サービスのサーバーレス構築は「すごく大変」、リクルートLSが語る】

http://ascii.jp/elem/000/001/593/1593234/

商用となると、バッチが落ちたときどうするかとか、サービスに影響が発生しないようにするにはどうすればよいかとか、諸々考える必要が出てくるわけです。(サーバレスに限った話ではないですが)

経営者の暴走をいかに防ぐか

以前に本ブログで、東芝の例を元にガバナンスについて取り上げました。

http://toaruit.hatenablog.com/entry/2016/05/02/221611

ガバナンスの仕組みをいくら整備したところで、現実的でない目標を掲げてしまった時や社内の権力闘争が発生したときには、数値の改ざんについて経営者が黙認してしまう状況が生まれうるように、感じています。

そのようなことを防ぐ為に監査を行うわけなのですが、東芝のケースであっても監査法人の監査は行っていたわけで、ある種形骸化してしまってるともいえます。不正が発生したら第三者は検知できないのかと思うのですが、そんなことはないようで、ある程度おかしいなということはデータから読み取れることもあります。下記の記事は、財務諸表からアプローチできる見方です。

【東芝の不正会計問題でわかった「投資家が信用できる決算書」とは？】

http://lite.blogos.com/article/140487/forum/

財務諸表の中で、キャッシュフローにフォーカスした見方は下記の記事にあります。現金の増減は操作しにくいので、フローがマイナスになっていると、おかしいかもと気づきになります。

【実例で検証"CF計算書"で不正を見抜く方法】

http://president.jp/articles/-/22454

こういった開示されている決算書からも、ある程度注意すべき点が分かるのですが、最近は下記の記事の通り仕訳ベースでの不正発見の自動化も検討されているようです。人が見落としてしまうようなものもシステムで発見できるので、監査の属人化が排除できる可能性があります。

【EY新日本、AIによる会計仕訳の異常検知アルゴリズムを実用化】

https://www.eyjapan.jp/newsroom/2017/2017-11-06.html

ただ、いくらシステムやデータをチェックしても100%防げる、というわけではないので、最後は自社でいかに意識を高くもつか、というのはなくならないような気がします。事業に主観的な思い入れだけでなく、下記の記事にあるような、ある種の冷静な視点をもって判断することが求めれると思います。

【なぜ経営現場でドラッカーを実践できないのか――どんな商品・活動もスタートの瞬間から陳腐化し始める】

http://mag.executive.itmedia.co.jp/executive/spv/1111/11/news044.html