とあるIT屋の独白

ITや経営について主に書きます

個人での動画配信サービス

最近、気がついたのですが、UstreamはなくなりBtoB向けとしてIBMのサービスに統合されるそうです。

 

Ustreamはなぜ消えるのか 識者が指摘する「3つの要因」】

https://www.j-cast.com/2017/04/06295025.html?p=all

 

少し前までは、個人での動画配信といえばUstreamが大体挙がっていたのですが、短期間で他企業が参入し競争が激化したのでしょう。下記のnaverまとめにありますが、日本ではツイキャスとニコニコが頑張っているようです。

 

ライブ配信サイトまとめ《リンク集》】

https://matome.naver.jp/m/odai/2133887948524208901

 

元々動画配信サービスではなくコミュニケーションアプリとしての一機能に動画配信が追加されていたりします。Facebookでは、「Facebookライブ」という配信サービスが機能として追加されていて、動画の配信を知り合いだけに行うこともできます。下記の記事で詳しく解説されています。

 

【【Facebook新機能】Facebook ライブ機能の使い方: 完全ガイド】

https://blog.hubspot.jp/facebook-live-guide

 

LINEでもLINELIVEというアプリで、個人の配信が可能となっています。

 

【「LINE LIVE」個人配信者の7割が10代】

http://www.itmedia.co.jp/business/spv/1710/04/news075_0.html

手軽に使えるBIツール

一昔前は、BIといえば導入も大変だし費用もかかるというイメージがあったのですが、最近はTableauやPowerBIなど手軽に使えるBIツールが増えてきています。さて、そんな中でdomoというクラウド型のBIサービスが、注目されているようです。

 

【マーク・ベニオフ氏や三木谷氏も投資するDomoの将来性】

https://enterprisezine.jp/dbonline/detail/9950

 

domoの特徴としてはSAPやSalesforceなど他システムからのデータ取り込みが手軽にできる点。オンプレのサーバのデータも取り込めるそうです。

 

【Workbenchオンプレミスのデータを安全に移行】

https://www.domo.com/jp/product/workbench

 

domoについて、日本語の「どうも」が由来だそうです。一ヶ所に様々なデータを集めることができれば、高速で分析することが可能となります。

 

楽天JALANAが頼ったデータ分析の「超新星
「どうも」が社名の由来、親日家CEOの素顔】

http://toyokeizai.net/articles/-/194902

 

オープンソースでも似たようなことが出来ないかなと探してみたところ、Re:dashというものを見つけました。SQLができればクエリの結果をグラフレポートで表示できます。

 

【“あなたの会社をデータ駆動にする”オープンソースBIツール「Re:dash」でSQL分析結果を可視化しよう】

https://codezine.jp/article/detail/10472

プログラミング教育について考えてみる

昨今、プログラミング教育が話題になるようになり2020年には小学校からの必修化も見込まれています。

 

【【小学生の保護者必見】2020年 プログラミング教育必修化の最新動向】

https://tech-camp.in/note/15637/

 

私がまだ学生の頃はセンター試験では選択科目として選べたものの、中々プログラミング教育自体は今ほどは活発でなく、自分で書籍など買って勉強するというスタイルが一般的だったように思います。そう考えると、ここ10年くらいでプログラミング認知度はかなり広がり、小さいお子さん向けのイベントなんかもあって、かなり学べる機会が増えたのかなと感じます。

 

【ロボホンのプログラミングに見る未来のプログラミング】

https://wirelesswire.jp/2017/07/60728/

 

プログラミング教育自体が広がることはよいことと感じますが、教える側の人材が足りているかというと、そうでもないようです。教える側が実際にプログラミング経験がある人ばかりではなく、教科書的な対応にとどまってしまうケースもあるそうです。

 

【プログラミング教育にも悪い大人が群がってしまうのか】

http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/watcher/14/334361/080800895/?ST=spleaf

 

プログラミングに限った話ではないですが、学ぶにあたって興味をもってもらえるということが大事なのかなと思います。こと、プログラミングに関していえば自分で作ったものが動くということから、子供におもしろさが伝えられやすい分野かなと感じます。

 

【プログラミング教育の現場でわかったこと】

http://toyokeizai.net/articles/-/183117?display=b

グラフデータベースについて調べてみた

最近ちょくちょくではありますが、Webにある記事で「グラフデータベース」というものを見かけます。グラフデータベースは、NoSQLの一種でデータ間の関連性を表現するのに長けています。具体的なイメージは下記の記事にあります。

 

【グラフデータベースはどんな用途に向いている?】

http://www.atmarkit.co.jp/ait/spv/1507/28/news015.html

 

実際の開発は以下の記事にあるイメージとなります。ノードを追加すると、web画面上にも表示されます。

 

【[15分で] グラフデータベースNeo4jに超入門してみた】

https://moneyforward.com/engineers_blog/2016/01/13/neo4j/

会社での相談役の扱い

大きな会社になると、ある種の名誉職的な感じで相談役がいたりしますがこの相談役というポジション、会社にとってどのような役割であるか、その意味合いについては若干曖昧な部分があります。

そして、そのような曖昧な位置付けを察してか、東証の開示においても、この相談役に関する事項が求められています。

 

【それでも消えない相談役・顧問 「開示」圧力も何のその】

https://www.j-cast.com/2017/08/20305891.html

 

ただ、会社においてその存在が不要かというと必ずしもそうではなく、優秀な人材を引き留めたり対外的な対応でとなる場面は出てきます。

 

【企業の「相談役」「顧問」制度にはガバナンス・コードはなじまない】

http://lite.blogos.com/article/204981/

 

開示を求められる場合においても、会社に必要なポストであることが説明できればよいわけです。

EU一般データ保護規則(GDPR)とは

GDPRが、EUで2018年の5月に施行される予定であり、日本でもちょくちょく話題になるようになりました。GDPRは主に個人情報の取り扱いについて定めたものですが、具体的な規制事項は下記サイトの規制事項の部分にあります。

 

【EU一般データ保護規則(GDPR)の概要と企業が対応すべき事項】

https://www.shinnihon.or.jp/shinnihon-library/publications/issue/info-sensor/2017-02-05.html

 

この規制事項だけみると、情報の保護についてそれなりに真っ当なことが書いてあるように思われるのですが、これが地理的にEU域外の会社にも適用される可能性があり、違犯時の制裁金が多額となる点がポイントかなと感じます。具体的にはネットを使用してEUの人にサービスを提供する場合などが、挙げられます。

 

【GDPR(EU一般データ保護規則)が
遠い国の話で済まない理由】

http://diamond.jp/articles/-/127360?display=b

 

下記の記事によると、GDPRにはデータ保護がきちんとなされているか、チェックする機関もあるそうですので、きちんと備えはしておいたほうがよいかなと感じます。

 

【今さら聞けないGDPR対策を聞く――概要から基本原則まで最低限理解すべきこと】

https://enterprisezine.jp/article/detail/9939

副業という選択

昨今では終身雇用が日本でもなくなりつつあり、従業員側も転職するのは珍しくなくなっているし、会社側も人員削減を行うことがあるでしょう。雇われ側の我々にしてみれば他社でも使えるスキルがあれば問題はないと思いますが、自分の持っているスキルが他所で通じるか何分不安に感じることもあります。

この点を払しょくする手段の一つとして、副業を行うという選択もあります、最近では副業OKの会社もちらほらあるようです。

 

【「副業」をバカにする社員がむかえる末路】

http://president.jp/articles/-/22817

 

副業をすることで、自社では身につけることが難しいスキルについても、経験が得られる可能性があります。副業自体が広がれば、企業側も社外の人材を活用するという動きが活発化するかもしれません。

 

【副業時代に生き残るのは、ジャンルが違うスキルを複数持つ人だ】

http://diamond.jp/articles/-/134035