カナリアリリースとは何か

最近、IT系の記事を見るとカナリアリリースという言葉を時々みかけます。リリースと名がついているように、ソフトウェアのリリース手法なのですが、どんなものであるかを少し調べてみました。

まず、カナリアリリースの概要ですが、下記の記事のイメージが分かりやすいです。新しいプログラムを一部のユーザに限定してリリースする方法となります。

【近年のデプロイ手法について】

https://clonos.jp/knowledge/detail14/

カナリアリリースの目的としては、新しい機能等を先行して一部のユーザに公開し、フィードバックを得るというところとなります。プログラム自体にバグなどないか、という検証はもちろんですが、ユーザにとってその新しい機能は価値があって、みんなに受け入れられるものであるか、という観点もカナリアリリースを実施する上で、大きな意味合いとなります。

【「DevOps」から「SalesEngs」へ――2018年、DevOpsの成功に必要なこと】

http://www.itmedia.co.jp/enterprise/spv/1801/19/news011.html

少し前にこのカナリアリリースで、システム面で既存環境と各種メトリクスを比較するツールがオープンソースで公開されました。こういったツールを利用しながら効果のあるカナリアリリースを実現できるとよいですね。

【GoogleとNetflix、カナリアリリース分析ツール「Kayenta」オープンソースで公開。新たにデプロイしたリリースに問題がないかを自動分析】

https://www.publickey1.jp/blog/18/googlenetflixkayenta.html

日大のアメフト事件から考えるコミュニケーション

今になってようやく話題が沈静化した感がある、日大アメフト事件。事件が起きてから、かなりの期間ニュースで取り上げられてきたかと思います。今回は、少し前に行われた内田監督の最初の記者会見から反面教師的にコミュニケーションをどう上手くとればいいかについて取り上げたいと思います。

まず、着目するのは内田監督ではなく、主役以上に目立った司会の米倉氏。記者に対してキレまくった米倉氏ですが、会見で繰り返される同じような質問に堪忍袋の緒がきれてしまったのではと下記の記事でふれられてます。

【“逆ギレ司会者”にも一分の理…アナウンサーは取材者なのか出演者なのか】

http://www.hochi.co.jp/entertainment/column/20180526-OHT1T50053.html

回答する側が煮え切らなかったという点もありますが、質問者側がもう少し深い内容に切り込めないものかと、感じた方もいるかと思います。下記の記事の通り、よい質問というのは流れの中で生まれるものであって、事前に用意したものは、あまり相手の心をとらえないそうです。

【優れた人ほど質問力が高い？ ｢良い質問｣をするコツとは】

https://www.lifehacker.jp/2016/10/161028book_to_read.html

よい質問が行われれば、よい回答が生まれる可能性が高まります。また、会話の流れができ、言葉のキャッチボールがスムーズにできるということは、癒しの効果もあるとのことです。下記の記事でふれられている即応力ですね。

【「雑談力」や「聞く力」よりも○○力がコミュケ―ションのカギ】

https://diamond.jp/articles/-/170824?display=b

さて日大の内田監督は会見で、なぜ頑なに、自分の非を認めなかったのでしょうか。コミュニケーションの問題とは少しそれますが下記の記事では、権限と責任の観点より、内田監督は権限はあっても責任はなかったから、と述べられています。

【なぜ日大は炎上したのか？　原因は「オレはそんなこと言っていないおじさん」の存在】

http://www.itmedia.co.jp/business/spv/1805/29/news042_0.html

記者会見に限らず普通に人と話すときでも、相手は権限があるだけなのか、責任までとれる人なのか、ということを意識すると、認識の齟齬や後でしっぺ返しをくらうことが少なくなるのではと感じました。

サイトブロッキングについて今更ながら考えてみる

今年の4月に、NTTが漫画の海賊版サイトへのアクセスをブロックするということを発表しました。今回は今更ながらこのサイトブロッキングに関する対応について考えてみます。

まず、ことの経緯ですが、下記の記事にある通り、政府が海賊版サイトに対するサイトブロッキング要請を行い、NTTグループがこれに応える形で発表したものとなります。また、このようなサイトにアクセスできる状態はいかがなものかと、出版社等がNTTを訴えるような動きがあったことも、ブロッキング対応にふみきった要因の一つとして挙げられています。

【ネットの自由を守り、無法地帯にしないために――NTTグループがブロッキングを決断した理由】

http://www.itmedia.co.jp/mobile/spv/1805/11/news136_0.html

海賊版サイトを放置すること自体はよくないものの、この対応には賛否両論ありました。批判の一つとしてブロッキングの対応は憲法に定められている「通信の秘密」を侵害するという点。対応するのであれば、配信元のサーバ運営会社に削除要請するべき、というのが大まかな主張です。

【「日本の法体系ではあり得ない」　海賊版サイトブロッキング問題、弁護士がNTTコムを提訴】

http://www.itmedia.co.jp/news/spv/1804/27/news108_0.html

実は上記の記事には重要なキーワードが含まれていて、海賊版サイトには「Cloudflare」というCDNが使われているという点。仮にIPアドレスでブロックすると、まともなサイトもブロックされてしまうおそれがあることを、下記の記事で小飼弾氏が指摘しています。

【漫画村等に実施されたブロッキングの“脆弱性”にプログラマー小飼弾氏が解説「まともなサイトもブロックの対象に」】

http://news.nicovideo.jp/watch/nw3519966

今回、NTTは出版社からは訴えると言われ、政府からはブロックしろと言われ、やむを得ずの対応だったと思いますが、本来的にあるべきは配信元からいかに削除するか、という対応になるのではと感じます。海賊版はもちろんよくないことですが、エンドユーザにとってより利便性の高いコンテンツ流通の仕組みを作ることも、こういった海賊版サイトを抑止する上で考えなければいかんなと思います。

PWA（プログレッシブウェブアプリ）とは

最近はPWAの記事などをちょくちょくみかけるようになり、実際に実装されているサイトも出てきています。例えばSUUMOなどのサイトで、ホーム画面への追加やプッシュ通知の許可の情報が表示去れているのを確認できると思います。ということで、今回はPWAはそもそも何ができるのか、どうやって開発すればよいのか、ということを簡単にですが調べてみました。

PWAの位置付けとしては「アプリ」になるので、インストールが必要であり、インストール後はアプリとしての振る舞いとなります。実際にプッシュ通知を受け取ったり、オフラインでコンテンツを見れます。イメージとしては、下記の記事が参考になると思います。

【実際に触って理解する！　ウェブをアプリ化できるPWAとは？】

https://backyard.imjp.co.jp/articles/PWA

では、PWAを開発するにはどうすればよいかというと、基本的にはWEBのSPAがベースとなりますのでReactなどのフレームワークを使用することになります。プラスアルファでプッシュ通知のためのServiceWorkerの実装を行います。

【アプリ開発の常識を変える?!PWAの構成要素と開発環境】

https://flxy.jp/article/628

下記の記事で各フレームワークでのサンプルコードがまとめられています。

【サンプルコードで学ぶPWA】

https://qiita.com/radiocat/items/034904a094d07c389a4f

大阪地震について

大阪地震について被害に遭われた方々に、お見舞い申し上げます。
とりあえず、諸々ネットで情報を集めてみたので何かの役に立ちますと幸いです。

まずは注意点や防災関係の情報がまとめられているリンク集です。このリンク集のページを見るだけでも、かなりの情報が集められると思います。

【大阪地震、今後の注意点と防災リンク集】

https://www.huffingtonpost.jp/tenkijp/osaka-link-20180618_a_23461349/

大阪市周辺にお住まいの方は、市長のツイートで随時情報が発信されていますので、確認するとよいと思います。

【吉村洋文（大阪市長）】

https://twitter.com/hiroyoshimura

また、今回は余震ではないかとの情報があります。下記の記事の通り過去の大地震からも2～3日くらいの間に本震が発生する可能性があるので、ご注意ください。

【大阪地震は前震である可能性ーー余震に注意、1週間以内に本震が発生するリスクも】

https://gori.me/news/weather/107391

忖度することについて考えてみる

昨今、ニュースなどでよく使われる「忖度」。今日はこの忖度について、企業においてどのような影響があるかについて考えてみたいと思います。

まずは、下記の記事をご覧頂きたいのですが、忖度も度が過ぎてしまうと山一証券のように企業の破綻まで引き起こしてしまう可能性があるということです。当人たちは良かれと思ってやってるわけですが、それがコンプライアンス的にNGかであるか、という観点がぬけてしまうわけです。

【忖度と親分子分の文化】

https://www.insightnow.jp/article/10049

下記の記事でも、忖度が行われることによる弊害が述べられています。一番の弊害は現在の会社の状況について、経営者が正しい情報を把握できないということです。変に忖度が行われると、都合が悪い情報や本来把握すべきことが経営者に伝えられないということが起きる可能性があります。

【「忖度社員」は企業と経営者に有害でしかない】

https://diamond.jp/articles/-/168135

ここまで忖度はあまりよい影響を与えないという、負の部分を紹介しました。さて、なぜこのような忖度が発生するのだろうか。下記の記事によると、日本特有の考え方や価値観が関わってくると、述べられています。

【「忖度する社会」、日本の特有性を理解することが重要】

http://www.meiji.net/life/vol148_tokuou-konishi

忖度するとは、直接的に言葉にしなくても相手の雰囲気や言い回しをくんであげるということ。これは日本社会の文化であり、よい面もあると思うので悪い方面に行かずに、よい方向に活かしていければよいのになと感じます。

仮想通貨以外でのブロックチェーンの活用

ブロックチェーンは以前にも本ブログで取り上げた通り、仮想通貨を実現できる要素技術になるわけですが、

http://toaruit.hatenablog.com/entry/2016/06/29/002324

最近は仮想通貨以外で活用できるのではないか、という記事を見かけるので少し調べてみました。

まず、ブロックチェーンについて再度確認するとP2Pネットワークを前提とした、ブロックをつなげる仕組みとなります。ブロックは仮想通貨であれば通貨の取引となりますが、このブロックの信頼性をP2Pネットワークで、検証するものとなります。

【P2Pネットワークとブロックチェーン】

http://www.tottemoyasashiibitcoin.net/entry/2017/02/14/221125

一つ目の活用例としては物流です。物流業界はいろいろな物流会社がからんで輸送を行うので、サーバで一元的に情報を管理しにくい業態といえます。なおかつ、どこでどのような取引が行われたかその履歴を追うのも困難ということで、ブロックチェーンでの打開策が検討されています。

【1兆ドルの物流業界の未来を、ブロックチェーン技術に賭けるUPS】

https://jp.techcrunch.com/2017/12/16/2017-12-15-ups-bets-on-blockchain-as-the-future-of-the-trillion-dollar-shipping-industry/

二つ目に挙げるのは、文書改ざんの防止への活用。ブロックチェーンの一度発生した取引は修正できない、という特性を活かして文書が改ざんされたものであるか確認する仕組みができるのではといった内容です。

【ブロックチェーンは文書改ざん防止に有効か？BCCCが解説】

https://enterprisezine.jp/article/detail/10535

記事にもある通り、これは文書が改ざんされたかはチェックできるものの、業務フローとセットでやらないと(業務フローに改ざんチェックをいれるなど)、効果がでないものとなります。昨今騒がれている公文書の改ざんについて、役所だけでなく第三者が監視できるような仕組みができるとよいかなと個人的に思います。